【マンガ】仮想通貨と電子マネーは何が違うのか？3つの大きな違いと価値をビットコインを例に説明します。

近年、電車やバスでの移動には「Suica」や「PASMO」、日常的な支払いには「nanaco」や「Edy」と電子マネーの利用が進んでいます。仮想通貨と電子マネー、どちらも支払いに使用できるという点では一見似ていますがこの2つには明確な違いがあります。

この記事では、知っているようでも聞かれると意外とはっきり答えられない、仮想通貨と電子マネーの違いについてマンガで分かりやすく解説しています。

また、仮想通貨を代表とするビットコインの価値は今後どうなっていくのか？電子マネーのように普及するのか？聞きなれない言葉には補足も交えて解説していますので是非ご覧になって仮想通貨への理解を深めてくださいね！

仮想通貨と電子マネーの3つの違い

仮想通貨と電子マネーはどちらも形の見えない通貨である事に変わりはありません。

つまり「お金」として使用できるわけですが、利用できる場所や用途など大きな違いもあるので、まずはその違いについて解説していきます。

1・単位が円やドルではない

「Suica」「nanaco」「Edy」などの電子マネーの単位は、法定通貨である「円」のため日本国内のお店やサービスでしか利用する事ができません。

対する仮想通貨の単位は、ビットコインであれば「BTC」でこちらは世界共通の単位となります。ビットコインはインターネットがあれば世界のどこででも利用できるため電子マネーの一種でもありますが、国によって管理されておらず独立した通貨なのです。

「Suica」や「nanaco」をはじめとした電子マネーは円の代替手段に過ぎませんが、ビットコインに代表される仮想通貨は円やドルと交換が可能なお金そのもの。これが仮想通貨と電子マネーの一番大きな違いです。

2・発行主体が存在しない

法定通貨の代わりである電子マネーには、JR西日本やセブンカードサービスなど発行主体となる事業者が存在します。一方、ビットコインに代表される仮想通貨には発行主体が存在しません。

そのため、電子マネーは中央銀行の政策が失敗したり企業が倒産したりすれば、その価値は下がり最悪のケースではなくなってしまう事もあります。

ですが、ビットコインの場合は発行主体がなく発行量もすでに決まっているため、その価値は「どれだけの人が求めているか？」という需要のバランスによって成り立っています。

3・物理的なカードがない

「Suica」にもスマホやモバイルSuicaと呼ばれる携帯端末とひとつになった便利なものがありますが、一般的に電子マネーはICカードとセットで普及しています。

仮想通貨には物理的なカードのようなものはなく、専用のウォレット（口座）に入れて保管しますが、アドレスをQRコードでやり取りすれば手持ちのスマホでQRコードを読み取るだけなので操作がとても簡単です。「おサイフケータイ」のようにスマホ端末にかざす必要もありません。

ビットコインはなくならないのか？

前述した通り、電子マネーは発行企業の倒産などによってなくなる可能性がありますし、あくまでも円の代替品なので円の価値が下がれば当然その価値も下がります。

では、ビットコインを代表とする仮想通貨ではどうなのでしょうか？ここからはビットコインの価値について解説しています。

ビットコインがなくなる条件

ビットコインには中心となる発行体がなく、参加メンバーによって民主的に運営されています。

そのため、仮にビットコイン自体をなくそうと思った場合、ビットコインのネットワーク参加者（ノード）が全ての活動を停止する、もしくは世界中の電力をカットする必要があります。

どちらにせよ、これはまず考えられない状況なので、ビットコインを望む人がいる限りなくなる事はありません。

ビットコインの価値はどうなる？

ビットコインの価値は、通貨と同じように受け取る人がどのくらいの価値を感じるかによって変わります。

例えば、日本でも経済政策に失敗して世界各国からの信頼を失う事になれば同時に円の価値も下がりますし、記憶に新しいところではジンバブエ・ドルのようにハイパーインフレーションによって法定通貨が廃止された例もあります。

政府が管理している法定通貨であっても、信用を失い廃止されればただの紙切れ。決済手段としての機能はなくなります。

ビットコインもこれと同じで、今後なくなりはしなくても受け取る人が価値を感じるかどうかが重要となります。

ちなみに2017年12月現在、1BTCの価格は200万円を超えていますが、これは多くの専門家が予測していたよりはるかに速いスピードですし、たとえ専門家であっても今後のビットコインの価値がどうなるのかは断言できないのが現状です。

仮想通貨は電子マネーのように普及するのか？

現在、日本国内においてもビットコイン決済が可能な店舗やネットショップが増えてきています。また、ビットコインをポイントに返還できるサービスなども登場していて、通常の決済手段としての利用も期待されています。

こうした背景からも、今後、電子マネーのように決まったお店での支払いに利用する人はさらに増えていくと思われます。

ですが、ビットコイン決済を受け入れている店舗でも、その多くはビットコインではなく法定通貨で受け取っているというのが現状のよう。

これでは、本来ビットコインが持つメリットである「第三者を介さずに送金できる」という特性が活かしきれていませんし、現状ではまだまだ多くの障壁が残されていると言えます。

まとめ

日本国内では、電子マネーやクレジットカードがあれば大抵の支払いはできますが、海外へ行くとそうもいきませんし両替えの手間や手数料もかかります。

でも、ビットコインを代表とする仮想通貨なら国が管理していないため世界中のどこででも利用できて便利ですし、国境をまたいでの送金も安い手数料でスピーディーに行えます。

一般的な電子マネーは、お店や特定の場所での支払いを想定して作られたものなので、個人間でお金のやり取りを行う事はできませんが、仮想通貨は支払いだけでなく第三者を介さずに個人間で直接お金のやり取りができるのが大きな特徴です。

このように、形の見えないお金という点では電子マネーと仮想通貨には似ている部分がありますが、中身は全くの別物と言えるほど違うという事はぜひ覚えておいてくださいね。