仮想通貨って何？超初心者でもわかる「仮想通貨」の基礎知識

最近、テレビや雑誌などのメディアでもよく見聞きするようになった仮想通貨に関しての話題。日本では怪しいというイメージがあるけれど本当の所どうなのか…？気にはなるけど今さら人に聞けないし調べてみてもなんだかよくわからない…。

そんな超初心者さんに向けて仮想通貨のことをわかりやすく解説していきます。

仮想通貨（暗号通貨）とは？

仮想通貨とはその名の通り「仮想」の「通貨」。実在はしないけれど通貨や株のように財産的価値のあるものです。

英語では「クリプトカレンシー（Crypto：暗号 Currency：通貨）」と呼ばれているため、暗号通貨が正式名称とも言われていますが日本では「仮想通貨」と「暗号通貨」は同じものを指す言葉として使われています。

2016年に成立した改正資金決済法（第2条第5項）では仮想通貨は次のように定義されています。

初心者にとってこの説明は非常に分かりづらい！

繰り返しになりますが、仮想通貨は従来の通貨や株のように財産的価値があるものです。日本ではインターネットを通じて通貨として使用できます。ひとまずはそれだけ覚えておけば十分です。

仮想通貨は「ブロックチェーン」という技術で成り立っている

ブロックチェーンとは、仮想通貨に欠かせない取引の記録と承認を行う分散型のネットワーク技術で「分散型台帳技術」とも呼ばれています。

「ブロック」は暗号化された取引データをまとめたもの、「チェーン」はそのデータが次々と鎖状につながっていく構造を示しています。

技術と言うと少し難しい感じがしますが、仮想通貨が通貨として機能する上で重要なシステムだと思ってもらえればOKです。どのようにしてその技術が成り立っているのかを説明すると話が複雑になるので、ここでは仮想通貨を理解する上で覚えておきたい要点にのみ絞って解説していきます。

従来のシステムと何が違うのか

ブロックチェーン技術と従来のシステムの大きな違いは、特定の管理機関を持たずデータが不特定多数のコンピューターに分散して保存される事です。

そのため、システムがダウンしない、改ざんが不可能、外部から攻撃されにくいといったセキュリティ面でのメリットが多くあります。また、銀行など特定の金融機関を介さず取引が可能なため送金手数料などの仲介コストが大幅に削減できるのも大きなメリットと言えるでしょう。

ブロックチェーンの種類

ブロックチェーンは大きく分けると「パブリック型」「コンソーシアム型」「プライベート型」の3つに分類できます。

主に「管理主体の有無」と「誰がその取引の承認（ブロックの追加）を行うのか」が異なるのでそれぞれ解説していきます。

・パブリック型（パブリックチェーン）

管理者は存在しない。ネットワークに参加している不特定多数のユーザーが承認を行うため取引記録を改ざんできないというメリットがある。

・コンソーシアム型（コンソーシアムチェーン）

複数組織が管理主体。一定の条件を満たす者のみが承認を担うため目的に沿った効率の良い管理が可能になる。

・プライベート型（プライベートチェーン）

単一組織が管理主体。情報共有を行わないため効率的な取引承認が可能。情報の秘匿性が確保でき銀行など金融システムへの活用が進んでいる。

仮想通貨の誕生と歴史

ここ数年で一気にメジャーになった印象のある仮想通貨ですが、一体いつ誰が作ったのか気になりますよね。その歴史を簡単にご紹介しておきます。

• 2008年～：
  中本哲史（ナカモトサトシ）と名乗る人物がインターネット上で「ビットコイン：P2P電子マネーシステム」というタイトルの論文を発表。その論文をきっかけにビットコインの開発がスタートする。
• 2009年～：
  論文の内容に触発された研究者やプログラマーの手によって初のビットコインが発行される。この時点では実験的に作られただけで財産的価値はほぼなかった。
• 2010年～：
  あるプログラマーがジョークまじりに1万BTC（BTC＝ビットコインの通貨単位）とピザ2枚を交換したのが初のビットコイン取引だと言われている。ビットコイン取引所「ザ・ビットコインマーケット」が開設され次第に認知度が高まっていく。
• 2011年～：
  違法薬物を取り扱う闇サイトでビットコインが使用され話題になる。良くも悪くも注目が集まり価格が急騰。
• 2012年～：
  取引所がハッキングを受けるなどの被害もある中ビットコイン関連のビジネスが続々登場。
• 2013年～：
  ヨーロッパで起きた金融危機（キプロスショック）をきっかけにビットコインの需要が高まっていく。
• 2014年～：
  世界最大のビットコイン取引所「Mt.Gox（マウントゴックス）」が経営破綻。日本でも大きなニュースとなった。
• 2015年～：
  ニューヨーク州で初の仮想通貨規制制度「ビットライセンス」が発表されビットコインの取引価格が上昇。
• 2016年～：
  「DMM.com」がビットコイン決済を開始。日本でも仮想通貨法が成立した。
• 2017年～：
  日本の銀行が独自の仮想通貨を発行。大手企業もブロックチェーン技術を導入し始める。

ビットコインでの取引の歴史は、1BTCがまだ1セント以下の頃あるプログラマーがジョークまじりに1万BTCとピザ2枚を交換したのが最初だと言われています。現在、1BTCが40万円を超えていますから今の価格で考えると…、ピザ2枚が40億円で売買されたという！！なんとも夢のある話ですね。

さすがに今からじゃビットコインで億万長者にはなれませんが、新しい仮想通貨は日々発行されているので、もしかしたら…な～んてこともあるかもしれません。

仮想通貨が世界中で注目されている理由

仮想通貨が世界中で注目を集めている理由は主に2つあります。1つ目は「投資対象としての魅力」。2つ目は「ブロックチェーン技術の便利さ」です。

ビットコインでの取引の歴史を見ればわかるように、ビットコイン長者と呼ばれる億万長者が誕生しているのは事実です。そして何よりもこの事実が投資対象としての魅力を存分に物語っているのではないでしょうか。僕も含め「仮想通貨ドリームを掴みたい！」という人は世界中にあふれているので注目が集まらないはずはありませんよね。

さらに、ブロックチェーンの素晴らしさは、銀行や保険などの金融システムを大きく変えると言われています。

日本では近くのATMで気軽にお金を引き出せますし、今日振込手続きをすれば明日には着金している。かかる手数料も数百円程度。でも、これって日本の金融システムが整っているからであって世界では全然普通じゃないことなんです。近くにATMどころか、そもそも銀行がなくて口座が作れなかったり手数料が高すぎて使えなかったりします。

世界中の誰もがどこにいてもお金の受け渡しがスムーズに行える。そうなれば労働の幅が広がり貧困の解決につながると期待が高まっているのです。

今後の発展と将来性について

今後、仮想通貨とブロックチェーン技術がどのように発展していくのか？それは誰にもわかりません。

専門家によって意見の相違が多く見られるように、未来に起こる出来事など何をもってしてもただの予測に過ぎませんし、どんな仮想通貨であっても必ず価値が上がるとは言い切れないのです。ですが、現時点では以下のような理由から大きな可能性を秘めていると言えるでしょう。

日本の銀行が仮想通貨を発行

三菱東京UFJ銀行はブロックチェーン技術を導入し独自に開発した仮想通貨「MUFGコイン」を発行すると発表しています。

三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループが平成２９年度中に、独自の仮想通貨「ＭＵＦＧコイン」を一般向けに発行する方針を固めたことが３日分かった。
引用：三菱ＵＦＪ、２９年度中に仮想通貨発行へ　一般向けに｜産経ニュース（http://www.sankei.com/economy/news/170103/ecn1701030009-n1.html）

発行されるMUFGコインはビットコインのように信用度合いで価値が変動するものでないため投資対象にはなりませんが、コイン用の口座をスマートフォンに導入すればチャージしたコインをお金と同じように使用できます。

みずほフィナンシャルグループも仮想通貨の実証実験に着手しており、同様の動きが他の国内金融機関に広がる可能性がある。
引用：三菱ＵＦＪ、２９年度中に仮想通貨発行へ　一般向けに｜産経ニュース（http://www.sankei.com/economy/news/170103/ecn1701030009-n1.html）

このニュースからも分かるように「仮想通貨＝怪しい」というネガティブなイメージが強い日本でも、仮想通貨が当たり前になる時代はもうすぐそこまで来ています。

ブロックチェーン技術の便利さはすでに認められているのです。今後は従来の法定通貨に並ぶ新たな決済手段としてさらに広がっていくでしょう。

国の金融政策に左右されない

円やドルなどの法定通貨と仮想通貨の大きな違いの1つとして、あらかじめ発行数が決められているがどうかがあげられます。

法定通貨には発行数の上限がなく国の金融政策によって調整されています。景気や政策にあわせて市場に流通する量を増やしたり減らしたりしているのです。そのため増えすぎると通貨の価値は下がってしまいます。

一方、仮想通貨の多くはあらかじめ発行数が決まっているので国の金融政策に左右される心配がありません。そして発行数が決まっているからこそ価値が高まりやすい傾向があります。足りなくなっても新たに発行されるのではなく1コインあたりの価値が上がるからです。

仮想通貨の種類

仮想通貨にはビットコインの他にもアルトコイン（オルトコイン）と呼ばれるものがあります。アルトコインとはビットコイン以外の仮想通貨の総称でその数は今や数千種類もあると言われています。

ビットコインは基本的に通貨として機能するよう開発されていますが、アルトコインには通貨以外の機能を主目的に作られたものやビットコインの問題点を解消するために作られたものもあります。また、中にはスパムコインと呼ばれる詐欺目的の仮想通貨もあるため、アルトコインを保有するなら使用目的や仕組みはきちんと学んでおきましょう。

メジャーな仮想通貨

・ビットコイン（Bitcoin）

スタート時期：2009年　通貨単位：BTC
世界初の仮想通貨。通貨としての機能がありビットコイン決済が可能であれば世界中どこででも使用できる。日本でも取扱店が続々と増えている。

・イーサリアム（Ethereum）

スタート時期：2015年 通貨単位：ETH
ブロックチェーン技術を使った契約の自動化システム。実用性の高い次世代の機能と言われていて、マイクロソフト、インテル、トヨタなどの大手企業とも提携。

・リップル（Ripple）

スタート時期：2012年　通貨単位：XRP
ビットコインより高速な決済システム。Googleが出資していることでも有名。三菱東京UFJ銀行が2018年からリップルの採用を表明している。

・ライトコイン（Litecoin）

スタート時期：2011年　通貨単位：LTC
ビットコインの欠点を補うべく開発された通貨。基本的な仕組みはビットコインと同じだがビットコインより高速な取引が可能。

・ネム（NEM）

スタート時期：2015年　通貨単位：XEM
効率的で拡張しやすいブロックチェーンプラットフォーム。ネットワークのセキュリティ保護にも力を入れている。

注意すべき点

ここまでお伝えしてきた通り仮想通貨とブロックチェーン技術は多くの可能性を秘めていますが、まだ歴史が浅く法規制が追い付いていないのが現状です。

また、現在発行されている仮想通貨の90％以上が詐欺コインや価値を持たずに消え去るものだとも言われています。なので業者や知人にすすめられ知識がないまま取引するのは絶対にやめた方がいいです。仮想通貨は価格の変動幅が大きい分だけ損失リスクも伴います。取引するなら何を主目的とし開発されたのかをきちんと理解した上で行ってくださいね。

まとめ

今、世界でお金の概念が変わろうとしています。その変化に伴ってまだまだこれから様々な問題も浮上してくると思います。

ですが、歴史を振り返ってみれば分かるように便利なモノは必ずと言っていいほど普及します。近い将来お金を持ち歩く必要がなくなり仮想通貨が当たり前となる時代がやって来るかもしれません。時代は流れ僕たちの予想をはるかに超えるスピードで技術は進歩しています。だから今、乗り遅れないように学んでおく必要があります。

仮想通貨JAPANでは、できるだけわかりやすい言葉で仮想通貨が起こしうる素晴らしい未来をお伝えしていきます。聞きなれない言葉や専門用語が出てきて理解に苦しむ事もあるかもしれませんが一緒に楽しく学んでいきましょう！