仮想通貨市場は2017年12月に高値をつけて以降は、長期的な下降トレンドに突入して、ヨコヨコ状態が続いていました。
ところが、4月に入ってから、小規模ながら上昇が見られ、大口の買いも散見されるようになりました。また、4月には日本とアメリカの所得税納税期限を迎えるため、所得税納税のための利確換金売り圧力がなくなり上昇に転じると見られています。
仮想通貨取引所への大手企業の参入が噂されていますし、落ち着きを取り戻した上で上昇に転じれば「バブル」ではなく、実需で上昇していく本物の上昇相場になると考えられますので、狙っているコインがある場合は、押し目で少しずつ集めて行くのがオススメと言えそうです。
スポンサー:週に3回のトレードで50万円を283万円に増やす方法
週に3回のトレードで50万円を283万円に増やす方法が無料で公開されました。1日20分のチャートチェックで後はスマホでOK。元本50万円、月40万円の収入になるそうです。実績者多数の講座なので、是非チェックをオススメします。
■無料:週に3回のトレードで50万円を283万円に増やす方法
4月8日に時価総額通貨軒並み上昇
4月に入ってから、低迷を続けていたコインが軒並み上昇し始めました。「いつもの小反発かな」という向きもありましたが、地味に力強く上昇中。
イーサリアムは前日比5.5%も上昇していますね。Twitterではテクニカルの賢者さんが、このように解説。
https://twitter.com/Jp_Bluma/status/983153457770065920
このまま大きな出来事がなければ、長かったイーサリアムの低迷も終わりを告げるかも?というツイートです。
ではビットコインは?というとビットコインのチャートも力強く反転中。
買いの履歴を見てみると、大口のまとまった注文が入っているので、大口投資家が戻って来たのでは?という声も上がっています。
引用元:Zaif
たった数分の間に大きめの注文が複数入っていることがわかりますね。
仮想通貨上昇の原因は税金利確売り圧力の軽減
今回の仮想通貨全面高の原因はCC社のNEM事件ももちろんそうですが、世界規模で見ると「納税売り」が多発しているから、という見方が強いです。
昨年の大幅仮想通貨バブルで無数の仮想通貨長者が誕生しました。10万円が1億円になったという猛者も珍しくありませんでしたね。そんな彼らに待ち受けているのは確定申告と所得税の納税。
仮想通貨の所得税は「雑所得」に分類されるため、最高税率は45%、住民税を合わせると55%というとんでもない税率になってしまいます。
これは単純計算すると1億円の利益が4500万円になってしまうということです。
もともと資産があればいいのですが、そうでなければ手持ちの仮想通貨を利確や損切りして税金を捻出しなければなりません。そんな仮想通貨長者たちは、税金のために泣く泣くコインを売却していました。
ところが、所得税には納税期限があります。
https://twitter.com/reinabb3/status/983117058110926853
こちらのツイートでまとめられていますが、仮想通貨取引が盛んな3カ国の納税期限や確定申告期限が迫っているのです。各国の確定申告や納税期限に到達すれば、自ずと納税のための利確売りはなくなりますよね。
そもそも仮想通貨低迷の原因は?
さて、2017年12月に高値をつけてから暴落してしまった各仮想通貨ですが、その原因はというと「調整」という見方ができます。
仮想通貨だけでなく、株式市場でも大幅上昇の後には「調整」という下降局面が現れます。長期的に上昇する株は必ず、「調整」という下落期間を経てから再び上昇に転じます。調整期間中に、高値で掴んでしまった大衆が損切りをして、「上値を軽くして、底値を踏み固める」ことでより一層その後の上昇が見込めるのです。
例えばこちらはダウの5年チャートですが、上昇中も数ヶ月の「調整」をしていることがわかります。
引用:http://pwalker.heteml.jp/ny9/nydownas.php5.htm
昨年の仮想通貨市場は、史上稀に見る上昇率でしたので大きな調整があるのは当然のこと。ただ、そろそろ調整局面に入ってから4ヶ月が経ちますので本格的な上昇に転じても良さそうですね。
まとめ
各国の納税売りも終わりが見えてきて、仮想通貨業界に明るいニュースが増えてきました。
また、これまで投機対象だったコインの実用化が進み、投機から実用的な買いが増えることが想定できます。長かった冬が終わりを告げ、仮想通貨市場は再び盛り上がりを見せてきましたので、今後に期待したいですね。
株の時価総額は5000兆、金は800兆、仮想通貨は30兆。
大手企業が続々と仮想通貨市場に参入してるのを踏まえると、今後の仮想通貨市場を想像することは難しくないはず。
— イナゴ9段@NANJCOIN (@voncla_era) April 9, 2018
仮想通貨がここから「通貨」として使われるようになれば、株や金の1/10程度の時価総額になってもなんら不思議ではありません。
コメントを残す