ビットコインの価格操縦疑惑が仮想通貨界をざわつかせている最近ですが、仮想通貨界のビッグネームリップル社のCEOブラッドガーリングハウス氏が「中国に支配されている」と発言をして、物議を醸し出しています。
確かに、巨大マイニング企業の多くが中国に存在することから、彼らがその気になってタッグを組めば、ビットコインのネットワークを支配することは可能です。現実問題、それが起こるかどうかはわかりませんがビットコインの懸念材料の1つと言ってもいいでしょう。
それでは、今回のニュースの詳細をチェックしていきましょう。
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中国で活動する4つのマイナーがビットコインの50%以上を握っている
ブラッドガーリングハウス氏はビットコインバッシングの風潮に参加していると言ってもいいかもしれません。
彼自身がビットコイン投資家の1人ではありますが、最近の仮想通貨市場の低迷を「フラッグシップコイン」に影を落とすチャンスだと捉えているようです。
ガーリングハウス氏は最近「ビットコインは中国によって支配されている」と、ボストンで開催された「Stifel Cross Sector Insight Conference2018」で発言しています。
と、ガーリングハウス氏が発言したと金融誌「The Steet」が報じています。
とつけ加えました。
先月からビッグネーム、ジャックドージー氏などが「ビットコインは世界的な通貨になることはない」と発言をし、波紋を広げています。
さらに、今週のガーリングハウス氏はブロックチェーン技術が銀行を混乱させて銀行を廃業に追い込むことになる、という考え方を否定しました。具体的には「ブロックチェーン技術が銀行を混乱に陥れることはない上に、システムが機能する上で重要な役割を果たします。これは近い将来のお話です」と発言しています。
サンフランシスコに本社があるリップル社のビジネスモデルは金融機関をターゲットにした分散型台帳を使った国際決済システムの構築であることを考えると、この発言は驚くべきことではありません。リップル社はXRPという通貨を使い、いくつもの有名な金融機関、例えばウエスタンユニオンやマネーグラムなどと提携して、国際間決済フローを開発、提供しています。
現在、XRPは世界で3番目の時価総額を持つ仮想通貨です。
その額は212億ドル。XRPの大部分は発行されていないものも含めてリップル社に管理されています。
まとめ
最近のビットコインをはじめとする仮想通貨市場の下落に伴い、あちこちからビットコインバッシングが聞こえて来ましたね。
ブラッドガーリングハウス氏が率いるリップル社は、ビットコイン等の仮想通貨とは一線を画しているので、BTCとXRPの価格は連動すべきではないと考えますが、まだまだ市場が未成熟なせいか両者は連動してしまいます。
ビットコインに引きづられてリップル価格は下落してしまいましたが、こう言ったバッシングや悲観的な意見が増えてくる頃が、「底」という考え方もあります。
「総悲観は買い」という言葉もありますので、暴落に乗じて投げ売りせずにしばらく様子を見ておいても良いかもしれません。ガーリングハウス氏は先日「ビットコイン価格と他のコインの価格の連動は、終わる」という発言をしていることから、今回の発言はそれを推し進めるためのものかもしれませんね。
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